POINT

1. １戸当たり最大１６５万円
2. 省エネと創エネでエネルギー収支を概ねゼロに

補助金

1戸当たり165万円を限度に補助。地域材（柱・梁・桁・土台の過半において都道府県の認証制度等により産地証明等がなされている木材）を多用する場合は２０万円／戸を限度に加算。さらに、三世代同居対応工事をした場合、３０万円／戸を限度に加算。　　　　　　　　　　最大で1戸当たり215万円の補助。 　　　　　　　　　　 

※三世代同居対応工事・・・キッチン、浴室、トイレ又は玄関のうち 2種類以上を複数箇所設置する住宅。    

国交省の事業は、概ね年間５０棟未満の中小工務店が行うゼロ・エネルギー住宅の建設を支援するという目的で実施。補助対象費用の２分の１以内、補助限度額は１戸あたり１６５万円。省エネルギーの達成率などを選考基準に採択が決まります。仕様的な条件としては、省エネルギー設備だけではなく、住宅の省エネ基準に適合する断熱性能が求められます。　　　　　　(注)既存住宅の改修の場合、単一設備の改修や設備の新設のみを行う場合は対象外。

平成２６年度　住宅のゼロ・エネルギー化推進事業

　　　　　　　酒向建築株式会社『自立循環型の家Ⅲ』補助金額１６５万円（坂祝町K様邸）

平成２５年度　住宅のゼロ・エネルギー化推進事業

　　　　　　　酒向建築株式会社『自立循環型の家Ⅱ』補助金額１６５万円（柳津町K様邸）

平成２４年度　住宅のゼロ・エネルギー化推進事業

　　　　　　酒向建築株式会社『自立循環型の家』補助金額１６５万円（美濃加茂市H様邸）

地域の風土と気候に合わせ、光（採光）風（彩風）を設計に活かし

四季を通して優しく包む　断熱を高めることで

過剰な設備機器に頼らない

自然（パッシブ）と技術（テクノロジー）を巧く合わせることで

エネルギーをゼロに・・・

それが、酒向建築株式会社が提案する「自立循環型の家」です